本学地域家庭医療学講座の鳴本敬一郎特任准教授らの研究グループは、日本のかかりつけ医（本研究では総合診療専門医・家庭医療専門医^*1と定義）を対象に、13項目の産後ケアについて、重要性の認識、実践状況、そして実践を促進する要因に関するアンケート調査を行いました。「妊娠に関連しない慢性疾患のフォローアップ」や「母親の健康管理」は実践頻度が高い一方、「親密なパートナーからの暴力のスクリーニング」や「性に関する健康問題」、「職場復帰の支援」、「産後の婦人科診察」は実践頻度が低い傾向がみられました。特に、「親密なパートナーからの暴力のスクリーニング」は、重要性の認識が高いにもかかわらず実践が低く、認識と実践の間に最も大きなギャップがある領域でした。また、13項目すべてに共通して、各項目に関する教育を受けた経験が実践を促進する要因であることが示されました。

　本研究成果は、学術誌Journal of General and Family Medicineに日本時間2026年8月7日に掲載されました。