国立大学法人 浜松医科大学

教育

Education

履修方法等

授業科目の履修については、指導教員の指導のもと、次のとおり履修するものとします。

  1. 修論コース
    授業科目の履修方法は、共通科目より4単位以上を選択、専門科目より専門分野のうち主領域の特論及び演習の8単位、主領域以外の特論4単位以上、特別研究14単位の計30単位以上を履修しなければならない。
    なお、修士論文作成のための予備調査、実験などを1年次から開始する際は、演習の一部として取り扱う。
  2. 高度看護実践コース
    授業科目の履修方法は、共通科目8単位以上、専門科目22単位、計30単位以上を履修しなければならない。
    クリティカルケア看護では、共通科目として「看護研究(2単位)」「看護教育論(2単位)」「看護理論(2単位)」「看護倫理(2単位)」「看護政策論(2単位)」より4科目以上を選択し、8単位以上を履修する。専門科目については、「急性期看護学特論(2単位)」「急性期病態生理学(2単位)」「急性期治療管理論(2単位)」「クリティカルケア看護援助論 I(2単位)」「クリティカルケア看護援助論 II(2単位)」「急性期安楽・緩和ケア論(2単位)」「クリティカルケア実習(6単位)」「成人看護学課題研究(4単位)」の22単位を履修する。
  3. 助産師養成コース
    授業科目の履修方法は、共通科目4単位以上、専門科目54単位、計58単位以上を履修しなければならない。
    共通科目として「看護研究(2単位)」「看護教育論(2単位)」計4単位を必修選択とし、4単位以上を履修する。専門科目については、「助産学特論Ⅰ(2単位)」「助産学特論Ⅱ(2単位)」「助産学特論Ⅲ(3単位)」「助産学特論Ⅳ(1単位)」「助産学特論Ⅴ(3単位)」「助産学特論Ⅵ(2単位)」「助産学特論Ⅶ(2単位)」「助産学特論Ⅷ(3単位)」「助産学特論Ⅸ(2単位)」「助産学演習Ⅰ(3単位)」「助産学演習Ⅱ(3単位)」「助産学実習Ⅰ(11単位)」「助産学実習Ⅱ(4単位)」「助産学実習Ⅲ(5単位)」「助産学実習Ⅳ(2単位)」「助産学実習Ⅴ(1単位)」「助産学研究(1単位)」「助産学課題研究(4単位)」の54単位を履修する。

試験

 履修した授業科目について、試験により成績評価を行う。試験は、授業担当教員の判断で、レポート、口頭試問等の方法により評価する場合もある。

成績評価

 授業科目の成績は、秀、優、良、可、不可の標語をもって表し、不可を不合格とする。
 なお、評価の基準は下記のとおりである。
  秀・・・90点以上
  優・・・80点以上
  良・・・70点以上80点未満
  可・・・60点以上70点未満
  不可・・60点未満
    (100点満点評価) 

修了

 大学院修了の要件は、本学学則及び履修規程の定めるところにより、原則として2年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士課程の目的に応じ、修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び試験に合格しなければなりません。ただし、在学期間に関しては、大学院修士課程教授会が優れた業績を上げたと認める者については、大学院に1年以上在学すれば足りるものとします。また、助産師養成コースは58単位以上の修得が必要になります。

学位の授与

 本課程を修了した者には、本学学位規程に基づき、修士(看護学)の学位を授与します。

在職しながらの修学

 在職しながらの修学を希望する学生に対し、大学院設置基準第14条では「大学院の課程においては、教育上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。」旨規定されており、社会人の修学に特別措置を行うことができるよう配慮されています。それを踏まえ、看護学専攻(修士課程)では昼夜開講制等による授業を実施しています。
 教育方法の特例を受けようとする学生は、指導教員と相談のうえ申請することにより、授業及び研究指導を夜間や特定の時間又は時期に受講することができます。ただし、助産師養成コースの履修者は教育方法の特例は受けられません。

長期履修制度について

 学則第34条では「職業を有している等の理由により、標準修業年限を越えて一定期間にわたり計画的に教育課程を履修し、修了することを希望する場合は、その計画的履修を認めることができる」旨規定されており、昼夜開講制と同じく、社会人の修学に特別措置を行うことができるよう配慮されています。ただし、助産師養成コースの履修者は長期履修制度の利用はできません。
 長期履修を希望する場合は、長期履修学生規程に基づき指導教員と相談の上、入学年度の4月15日までに申請することにより、3年間あるいは4年間の間で計画的に履修することが可能です。
 また、希望する修了予定年度の前年度末までに期間変更の申請をすることも可能です。

科目等履修制度について

 本学所定の授業科目中1科目又は数科目を選んで履修を希望する場合は、本学学則の定めるところにより、科目等履修生として入学することができます。

授業料の免除等について

授業料の免除及び徴収猶予(延納・月割分納)

 経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる学生には、本人の申請に基づき選考のうえ、納付すべき授業料の全額、又は半額を免除することがあります。また、特別の事情がある場合は、徴収猶予・月割分納が認められることがあります。
 その他、この取扱いは、学資負担者の死亡や風水害等の災害により、納付が困難と認められる場合にも適用される場合がありますのでご相談ください。
 所定用紙の交付期間及び出願時期は、その都度、掲示により通知しますが、おおむね次のとおりです。

所定用紙の交付期間
 前期 ......... 2月中旬 後期 ......... 7月上旬
出願時期
 前期 ......... 4月上旬 後期 ......... 9月上旬

 なお、大学院生の場合、授業料免除の所得計算にあたって独立生計(両親等と別世帯)と認める場合があります。

授業料の納付について

口座振替時期
 前期分( 4月~  9月) .....................5月27日(土日祝日の場合は翌営業日)
 後期分(10月~翌年3月).................11月27日(土日祝日の場合は翌営業日)

奨学金制度

日本学生支援機構奨学生

 人物、学業ともに特に優れ、かつ、健康であって、経済的理由により修学が困難であると認められる者に対して、選考の上、独立行政法人日本学生支援機構の規定に基づいて次のとおり奨学金が貸与されます。
  第一種/定額型(無利子)  第二種/選択型(有利子)
  月額 8万8千円       月額 5万円,8万円,10万円,13万円,15万円

その他の奨学生

 地方公共団体及び民間育英団体による各種の奨学金制度があります。これらの奨学金は、いずれも学業成績が優秀で、経済的理由により修学が困難な者に、選考の上、貸与又は給付されます。